コラム

ビジネスに役立つ経済金融英語 第8回:The Great Resignation

2022年2月8日
鈴木 立哉鈴木 立哉
ビジネスに役立つ経済金融英語 第8回:The Great Resignation

1月28日(金)付日本経済新聞のコラム「大機小機」のタイトルは「人減る日本、活路に二つの難題」。日本の生産性を上げるには、労働市場の硬直化と暗記偏重の学校教育を見直す必要があるという新味のない内容だったが、次のような記述が目を引いた(引用文の翻訳、太字および下線はすべて鈴木)。

 

……先日、ニューヨーク・タイムズ(デジタル版1月4日付)に、米国が大離職時代を迎えている、という記事が掲載された。それによると、昨年11月の自発的離職者がこの20年間で最大を記録した、という。しかも自発的離職者の賃金が離職しなかった人々より大きく上昇しているというのだ。

(「人減る日本、活路に2つの難題」 ―「大機小機」2022年1月28日付日本経済新聞(1)

 

さっそく『ニューヨーク・タイムズ』紙の記事を見てみると、次のような記述があった。

 

More than 4.5 million people voluntarily left their jobs in November, the Labor Department said Tuesday. That was up from 4.2 million in October and was the most in the two decades that the government has been keeping track.……Much of the discussion about the increase in quitting, sometimes referred to as the Great Resignation, has focused on white-collar workers re-evaluating their priorities in the pandemic.(”More quit jobs than ever, but most turnover is in low-wage work.” The New York Times, By Ben Casselman, Jan. 4, 2022(2)

(米労働省が先月30日に発表したデータによると、昨年11月には450万人以上の人々が自発的に辞職した。これは10月の420万人を上回り、労働省が統計を取り始めてからのこの20年で最大である……時にthe Great Resignationと呼ばれるこの社会現象は、専らホワイトカラー労働者についての話が論じられてきた)

 

このThe Great Resignation。実は昨年5月にできたばかりの「新語(彙)」である。

 

『ウォールストリート・ジャーナル』紙に“Word on the Street”という週1回連載のコラムがある。「ウォール街で拾った言葉」といった意味合いだろうか。書き手はBen Zimmerという言語の専門家で、『ボストン・クローブ』紙や『ニューヨーク・タイムズ・マガジン』(『ニューヨーク・タイムズ』紙の毎週日曜日の号に別冊として挿入されるサンデーマガジン)の言語コラムニストを経て2013年から当欄を担当している。

 

2021年12月30日号はThe New Vocabulary of 2021: A Lexicon of Peeves and Passions(2021年の新語:不満と情熱に関する語彙)というタイトル。前回ご紹介した『タイム』誌の2021年年末号や英『エコノミスト』誌の新年号(3)と同様、新語はもちろんのこと、元々あった言葉に新たな意味が付加されるようになった語句が紹介されている。

 

このコラムがいかにも米国っぽい、と思えるのは、Politics(政治)の語彙だ。Insurrection(暴動)(2021年1月6日に起きたトランプ支持者による米議会襲撃事件を象徴する言葉)はわかるにしても、”Let’s Go Brandon”(頑張れ、ブランドン:”Fuck Joe Biden”(くたばれ、ジョー・バイデン)を婉曲的に意味する政治的スローガン)(4)とか、”TFG”(The former guy:前任者のトランプ氏のことを直接名指ししない、嫌みったらしい蔑称)まで来ると、かなりの米国通でないと厳しいかも。新型コロナウイルス感染症(Covid-19)関連では、Boosted(2回目の接種)、Omicron(オミクロン株)、Vax(ワクチン)。Technology(情報技術)ではMetaverse(仮想空間)、NFTなど前回触れた用語の他に、まだ定義は明確ではないとしながら、次世代の分散型インターネットを意味する用語として”Web3”が紹介されている(5)

このコラムのEconomy(経済)分野でThe Great Resignationが新語(The New Vocabulary)として紹介されているのだ。

Great Resignation. In a Bloomberg Businessweek article in May, Texas A&M management professor Anthony Klotz warned, “The Great Resignation is coming,” predicting that workers would leave their jobs in huge numbers as the pandemic wore on. Mr. Klotz’s coinage was modeled on the Great Depression, as well as the Great Recession of 2007-2009. Employment trends have borne out his prediction,……”

(”The New Vocabulary of 2021: A Lexicon of Peeves and Passions” by By Ben Zimmer The Wall Street Journal, Dec. 30, 2021)(6)

Great Resignation:5月のブルームバーグ/ビジネスウィークの記事で、テキサスA&M大学で経営学を講じるアンソニー・クロッツ准教授は「The Great Resignationがやってくる」と警告し、パンデミックの進行とともに労働者が大量に辞職すると予言した。これは(1930年代の)「大恐慌(the Great Depression)」、2007~2009年の大不況(the Great Recession)に倣ったクロッツ氏の造語である。雇用動向は彼の予言を裏付けており、……)。

ここで言及されている「5月のブルームバーグ/ビジネスウィークの記事」は無償で読める(閲覧回数に制限あるので注意)(7)。ただ、昨年5月に出てきたかなり新しい表現であるにもかかわらず、日本語の記事や解説がかなり出ている。時代背景をかいつまんで知るには次の日本経済新聞の記事がわかりやすいかも。

I Quit.(私は辞めた)――。米国のSNS(交流サイト)で「退職宣言」があふれている。新型コロナウイルス禍を経て現在の働き方に矛盾を感じ、転職を考える人が増えているためだ。コロナ禍が促す人材の流動化は生産性向上やイノベーションの創出を後押しすることになりそうだ。

……

米国の自発的離職者数(非農業部門)は21年9月に過去最高の436万人に達し、就業者の3%にのぼった。金融情報の米バンクレートが実施した21年夏の調査では55%の人が1年以内の転職を検討中と答えた。

(「コロナが促す大転職時代 人材移動こそ革新の勝機」2022年1月4日付日本経済新聞)(8)

 

米国におけるthe Great Resignationはパンデミック、ロックダウンとその後の景気回復の中で顕在化した。またリモートワークの長期化によって「働き方」に対する人々の意識も変わってきたらしい。その背景がよくわかる日本語記事が次の記事だ。短く(2ページ)ポイントがつかみやすいと思う。

 

「グレート・レジグネーション(大離職)」

時代到来、賃上げだけではもう慰留できない 米国の動向から読み解くビジネス羅針盤(9)

在米ジャーナリスト 岩田 太郎

 

また、人材コンサルティング会社のヘイズが「多数の労働者が離職を望む7つの理由」を上げて米国における大量離職時代到来の背景として七つの要因を挙げている(本連載の第5回で取り上げた「Z世代」も出てきます。よろしければ復習を!)。

 

  • 安心して転職活動が出来るようになったと感じている
  • コロナ禍で自分の生活を振り返る余裕が生まれた
  • オフィスに戻りたいと思わなくなった
  • バーンアウトしてしまった
  • キャリアを再構築したいと考えている
  • 経済的な理由で転職を検討
  • 自分がやりたい仕事ではないと気付いた

(「大量離職時代」到来―その7つの理由とは―ヘイズCEOアリスター・コックス)(10)

 

では、the Great Resignationは日本に訪れるのか?まさにこのテーマを直接厚かったのが次の論文。

 

「大退職時代」は日本に訪れるか?

~欧米「the Great Resignation」との共通点と相違点~(11)

第一生命経済研究所 経済調査部 主任エコノミスト 星野卓也

 

 

まだまだメンバーシップ型が中心の日本型雇用では、ジョブ型雇用中心の欧米ほどのダイナミズムはなさそうだが、大きなトレンドとしては日本も欧米と同じ傾向をたどりそうだ。この動きに弾みをつけるためにも政策の後押しが必要だという筆者の推測と主張は実に説得力がある。

 

さて、the Great Resignationの日本語訳は何が適当だろうか。昨年5月に出てきたばかりの言葉なので、日本語の定訳は決まっていない模様である。「大量退職」「大量離職」「大量辞職」という言葉は日本語としてもともとあるが、The Great Depression、The Great Recessionからの連想で(「大量」ではなく)「大」をつけて「大退職」「大離職」「大辞職」のいずれかがよさそうだ。また、この語は自発的な離職が増えている現象を意味しているのだから、私がこの語を初めて訳すとしたら「大辞職」にすると思う。「辞職」には自ら職を辞すの意味があるが、離職や退職にはその意味は含まないからだ。しかし残念ながら(?)この訳語での検索件数はゼロ。「大離職」に軍配が上がりそうだ。さらにこの語の言い出しっぺであるクロッツ准教授の“The Great Resignation is coming,”という表現から、今の時代趨勢も含意した言葉として「大離職時代」もありなのかもしれない。

最後に、2月7日付日本経済新聞「経済教室」の「労働供給減、日本にもリスク 米インフレと金融政策」(渡辺努・東京大学教授)では、

 

また米国ではパンデミックを契機に働くことの意味を問い直す動きが広まり、離職増に拍車をかけている。米英の労働市場を「大離職(Great Resignation)」の波が襲っているとの見方もある。……日本でも高インフレが起きるのだろうか(12)

 

つまり、パンデミックが労働供給を減少させ、それが生産活動の足かせになり、高インフレの原因となったとの指摘がなされている。ご参考まで。

 

余談

実は、冒頭に紹介した『ニューヨーク・タイムズ』紙の記事(訳注2の文章)には続きがある。

 

(「この社会現象は、専らホワイトカラー労働者についての話が論じられてきた」の後)……But job turnover has been concentrated in hospitality and other low-wage sectors, where intense competition for employees has given workers the leverage to seek better pay.(……だが、これはホスピタリティー(飲食物・娯楽などによる顧客・来場者へのサービス)産業に集中しており、従業員を求める雇用者間の熾烈な競争が待遇改善を求める労働者に優位に働いてきた)

 

あれ?と思ってタイトルを改めて見ると「More quit jobs than ever, but most turnover is in low-wage work.(かつてないほどの離職率。だが大半の離職は低賃金労働で起きている)。ついでに

 

In the Momentive survey, respondents who reported voluntarily changing jobs during the pandemic were more likely to say their wages had kept up with inflation, and more likely to rate the economy highly overall. Those who were laid off during the pandemic, or who have kept the same job throughout, were less likely to say their wages had kept pace.(”More quit jobs than ever, but most turnover is in low-wage work.” The New York Times, By Ben Casselman, Jan. 4, 2022 (13)

(オンライン調査会社のモメンティブ社の調査によると、パンデミック期間中に自発的に転職した人々では、賃金がインフレ並みに上がったと回答した割合の方が多く、景気がよいと評価する傾向が高かったのに対し、この期間中にレイオフされた人や離職しなかった人は、インフレ並みの賃上げを得られなかったと答える人が多かった)。

 

「大機小機」の後半部分「自発的離職者の賃金が離職しなかった人々より大きく上昇しているというのだ」とはニュアンスが大きく違うようだ……こういうのを「我田引水」というのかも。

 

ではまた来月!

 

 

脚注

(1)「人減る日本、活路に2つの難題」 ―「大機小機」2022年1月28日付日本経済新聞

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79617980X20C22A1EN8000/ (有料記事です)

(2) “More quit jobs than ever, but most turnover is in low-wage work.” The New York Times, By Ben Casselman, Jan. 4, 2022

https://www.nytimes.com/2022/01/04/business/economy/job-openings-coronavirus.html (有料記事です)

(3) 日本会議通訳者協会で私が不定期連載している「チャーリーの金融英語」では『エコノミスト』誌2022年1月2日号の「今年の言葉」を取り上げたので、ご興味のある方はどうぞ。「【第8回】チャーリーの金融英語 “What is The Economist’s word of the year for 2021?”」

https://www.japan-interpreters.org/news/suzuki-finance8/?fbclid=IwAR0CtSa_GDg9mGm3v0QPfdqCMjVeKjhgTqjXU2k14kLiz-E-0dycDCkqUNA

(4) Let’s Go Brandonに関する日本語の記事
https://ja.wikipedia.org/wiki/Let%27s_Go_Brandon

(5)「Web3(0)」これだけは知っておこう!ブロックチェーンが実現する「次世代インターネット」徹底解説
https://seleck.cc/web3

(6) ”The New Vocabulary of 2021: A Lexicon of Peeves and Passions” by By Ben Zimmer, The Wall Street Journal, Dec. 30, 2021

https://www.wsj.com/articles/the-new-vocabulary-of-2021-a-lexicon-of-peeves-and-passions-11640890730 (有料記事です)

(7) BusinessweekWorkplace:How to Quit Your Job in the Great Post-Pandemic Resignation Boom

If you’re ready to leave, here are some tips on engineering a smooth exit.
https://www.bloomberg.com/news/articles/2021-05-10/quit-your-job-how-to-resign-after-covid-pandemic (無償で閲覧かのうですが、閲覧回数に制限あるのでご注意ください)

(8)「コロナが促す大転職時代 人材移動こそ革新の勝機」2022年1月4日付日本経済新聞)https://www.nikkei.com/article/DGXZQODL066M60W1A201C2000000/ (有料記事です)

(9)「グレート・レジグネーション(大離職)」時代到来、賃上げだけではもう慰留できない 米国の動向から読み解くビジネス羅針盤

https://www.sbbit.jp/article/fj/75509

(10)「大量離職時代」到来―その7つの理由とは―ヘイズCEOアリスター・コックス

https://www.hays.co.jp/blog/why-are-so-many-thinking-about-quitting

(11) 「大退職時代」は日本に訪れるか?~欧米「the Great Resignation」との共通点と相違点~

https://www.dlri.co.jp/report/macro/174300.html

(12) 「労働供給減、日本にもリスク 米インフレと経済対策」渡辺努・東京大学教授 (2022年2月7日付 日本経済新聞)

 

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD261PS0W2A120C2000000/ (有料記事です)

(13) ”More quit jobs than ever, but most turnover is in low-wage work.” The New York Times, By Ben Casselman, Jan. 4, 2022

https://www.nytimes.com/2022/01/04/business/economy/job-openings-coronavirus.html?searchResultPosition=1 (有料記事です)

 

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著者について

鈴木 立哉

鈴木 立哉

金融翻訳者。一橋大学社会学部卒。米コロンビア大学ビジネススクール修了。野村證券勤務などを経て2002年に独立。現在は主にマクロ経済や金融分野のレポート、契約書などの英日翻訳を手がける。訳書に『フリーダム・インク』(英治出版)、『ベンチャーキャピタル全史』(新潮社)、『「顧客愛」というパーパス<NPS3.0>』(プレジデント社) 、『ティール組織――マネジメントの常識を覆す次世代型組織の出現』(英治出版)など。著書に『金融英語の基礎と応用 すぐに役立つ表現・文例1300』(講談社)。ブログ「金融翻訳者の日記」( https://tbest.hatenablog.com/ )を更新中。

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