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メッセージ

Q-Leapの浅場眞紀子と愛場吉子です。 私たちのティーチングに興味を持ってくださりありがとうございます。

コロンビア大学ティーチャーズカレッジのTESOL(英語教授法)修士課程で出会った私たちはその後しばらくの時間を経て2014年Q-Leapというビジネス英語を中心とした研修会社を設立しました。自分たちが大学院で学んできたTESOLの理論と自分たちの今までの経験、そして磨いてきたティーチングの技術を今最も英語を必要とされているビジネスパーソンの皆様にご提供したい」というのがその動機です。英語を教える、という挑戦の前に私たちが海外のプライベートセクターで何年も仕事に従事した経験から、日本人の英語にはその場力、リアルタイムの処理能力が欠けていると感じていました。また、場にふさわしい英語が使えるかどうか、という点からもまだまだ改善の必要性を感じ、私たちが学んだできた理論を私たちの経験とパーソナリティのフィルターを通して分かりやすく学習者の皆様にお届けしたいと考えています。

About us

英語無しには必要な情報収集ができない時代に突入

現在、世界人口約70億人の内、4人に1人以上は英語を使っており、世界の英語使用人口は20億人に達しています。英語は、経済、政治、科学などあらゆる分野で公用語として使用され、最も読まれているウェブサイトの55%以上は英語で書かれています。日本における企業活動でも英語が使われる場面が拡大しています。多国籍企業でなくても、企業の繁栄のためには国際的取引は避けられず、「国際ビジネスは英語で行うもの」というのが常識になっている今、英語は発信するためだけではなく、皆さんの未来を左右する重要な、そして最新の情報収集のためにも不可欠の道具です。

日本の現状

過去15年近くに渡って私たちが携わってきた、のべ10,000人以上の日本人英語話者の共通の問題点として挙げられるものがいくつかあります。

1. 運用しきれない知識

TOEIC700~800以上というスコアをお持ちでもその知識をリアルタイムで使う事が出来ない方が大半です。「何を話せば良いのかわからない」「文法知識に縛られて発話が止まってしまう」「発音に自信がないので声が小さくなってしまい、相手がわかってくれないと更に消極的になってしまう」「日本語の表現に縛られて一対一対応の英語が思いつかない時点で止まってしまう」「聞き取りのスピードについていけない」「自分の伝えたいニュアンスで相手に伝わっているのか自信がない」、などです。現在CEFR (ヨーロッパ言語共通参照枠) ベースの評価では、ビジネスに必要な英語レベルは最低でもB2というのが一般的な現場での理解だと思いますが、日本人ビジネスパーソンの多くはその一つか二つ下のA2〜B1のレベルに留まっています。優れたアイディアや意見を持っているにも関わらずそれを会議などの場で表現出来ずに悔しい思いをされている方は多いのではないでしょうか。私たちはこのような状況は日本全体にとっても大きな損失ではないかと考えています。英語の運用能力とは、どれだけ知識を持っているか、ということではなく、持っている知識をどれほど活用して自分の目の前の現実に対応していけるかです。

2. 学校の「科目」としての英語と現実世界のツールとしての英語

私(浅場)が高校生の時、父の仕事で転勤した先のインターナショナルスクールでかなり苦い経験をしました。日本の学校では英語の成績がトップクラスだったにもかかわらず実際の生活では全く使えませんでした。先生が話していることも、クラスメートが話していることも、ほとんどわからなかったのです。日本の学校で教えられているのは「試験科目」としての英語であって、ツールとしての英語ではありません。試験で良い成績を取るために必要な要素と、道具として使いこなすために必要となる要素の間にはかなりのズレがあると感じています。「試験」で良い成績を収めることは自分一人の努力で、また自分のペース進めることが可能ですが、現実の世界では相手がいて、自分がその場のスピードを自分に合うスピードにコントロールするのは上級者でもかなり難しいことです。つまり、英語をツールとして使うには自分の置かれた場や相手のスピードに合わせていける適応能力が求められます。

3. 巷に溢れる安易な英語観

本屋に足を運ぶと選びきれないほど大量の英語本が本棚に溢れています。どれが良いか選ぶのに困ってしまいますね。英語本の市場はもはや日本国民全員が顧客になりえるほど大きな市場です。その中には「◯分でできる〜」「これだけで〜」「すぐにできる〜」といったあまり努力しなくても英語が上達するかのような方法を謳っている本がたくさんあります。「難しいものを難しいと言っても仕方がない」、「出来ない人の気持を軽くしてあげたい」、「キャッチーなタイトルで本が売れれば良い」、といった思惑は十分に理解出来ます。しかし、現実にはアメリカ国務省が発表しているように、英語話者にとってもっとも習得が難しい4つの言語のひとつが日本語である事を考えると、その逆、つまり日本語話者が英語を習得することにもかなりの困難が伴う事は自明の理です。それでも英語話者が日本語の読解・発話で一定の流暢さを得るのにかかるとされている時間は1.69年(88週, 2,200時間)とされています。驚くほど短い、とも言えると思います。私たちは大学まで入れると10年は英語学習に時間を使っていますが、ツールとして使いこなせている人はごく少数です。 Q-Leapの指導では難しいことを簡単だと言いません。正面から困難を克服する意欲のある方達と一緒に学んで行きたいからです。難しい事を楽しく充実感と達成感を感じながらやり遂げていただくお手伝いをいたします。試験科目でも楽しいだけの英会話でもない、実践で使える英語を訓練する場を提供します。

非ネイティブのビジネス英語BELF

国際ビジネスの世界で使われている英語、特に非ネイティブ話者の間で使われている英語を総称してBusiness English as a Lingua Franca (BELF)*と呼んでいます。BELFとは「迅速かつ正確に過不足無く仕事を片付けるための英語」とも言えます。そしてこれは英語を第二言語として使いこなしたいビジネスパーソンの皆さんにとっても理想形であると思いますし、Q-Leapが目指すビジネス英語でもあります。BELFは、第二言語や外国語として英語を使用する人々を含めた、全ての英語使用者の「共通コード」です。BELFコミュニケーターは、「どれだけ英語について知っているか」という英語の知識の量を示すのではなく、「持っている知識をどれだけ使いこなして仕事での目的を的確に達成できるか」、という実践的な英語運用能力を示すことのできる人です。Q-Leapの指導ではインプットとアウトプットのバランスを考えながら皆さんがお仕事のミッションを達成するための「こう言いたい」、を最も簡潔な方法で言えるようになるお手伝いをします。

あなたとQ-Leapが目指すもの

BELFコミュニケーターを目指す私たちにとって必要なのは以下の3点です。

1) 常に自らの英語の知識の拡大を図る

2) その英語知識にふさわしい処理能力と流暢さを四技能(Reading, Listening, Writing, Speaking)の全てにおいて獲得する努力を続ける

3) 目標とする英語レベルに向かって前進する姿勢とコミットメントを示す

私たちはBELFの理想を念頭に、知識と能力の質と量を常に拡大し(Quality Leap & Quantity Leap)、真に本質的な変化を起こし(Quintessence Leap)、次なる次元への大飛躍(Quantum Leap)を遂げるよう邁進しなければならないのです。

私たちの会社の名前はこの理想を詰め込んでQ-Leap としました。Leapとは「飛躍」、英語の同義語でいえばJumpです。 私たちはみなさんが受け身の学習ではなく、自主的で能動的な学習スタイルを身につけた自律した学習者(autonomous learner) になるお手伝いをします。そのためには計画的で論理的な方法が必要です。日本人学習者の特徴を熟知し、TESOL(英語教授法)を学び、海外でのビジネスバックグラウンドを持つQ-Leapの講師陣が皆さんの学習を力強くサポートいたします。ビジネスパーソンとしてのあなたの知性に相応の英語の知識と、その知識を使いこなす処理能力を獲得して頂く事、そして日本の更なる発展に貢献する事が私たちの使命です。

Make a Leap with Us!

2021年4月

Q-Leap 代表取締役社長 浅場 眞紀子
Q-Leap 代表取締役副社長 愛場 吉子

*Business English as a lingua Franca (BELF) 1)国際ビジネスでの「共通コード」リンガフランカ-実践的英語運用能力の獲得 Kankaanranta & Planken (2010, p. 380)は、“Business English as a lingua franca (BELF) has come to dominate as the shared code used to ‘get work done’ in international business.”(リンガフランカとしてのビジネス英語(BELF)は、国際ビジネスの場面で、「仕事を片付ける」ための共通のコードとして広く使われるようになってきている。)と述べています。

Kankaanranta, A., & Planken, B. (2010). BELF Competence as business knowledge